夫婦生活の頻度は何回がベスト？|離婚を回避して愛を復活させる方法

夫婦生活の実情

男女の出会いメディアを運営するノマドマーケティング株式会社が全国の20～69歳の既婚者に対して夫婦の営みについてアンケートを行いました。

その結果、「夫婦の営みがない」と答えた人は7割という結果でした。

また、夫婦生活の頻度についての質問については「1か月に1回」という回答が最も多く、次いで「1週間に1回」「2週間に1回」という結果でした。

参考：e-venz「夫婦の営みの頻度は？何歳まで？気になる夫婦事情（https://e-venz.com/column/16297/）」※1

ストレスが溜まっていて余裕がない

ストレスが溜まっていると性欲がわかなくなったり、精神的な余裕もなくなります。

セックスは相手を思いやる気持ちがあってこそ愛が深まるもの。

イライラしていたりストレスが溜まっていては、性欲だけでなく、相手を思いやる気持ちや精神的な余裕も生まれにくくなります。

互いに離婚したいと思っているかどうか

今、夫婦生活はないかもしれませんが、夫婦が互いのことを愛しているなら、いずれ夫婦生活が復活することもあります。

互いの気持ちを確認し、「好き」「愛している」という気持ちがあるなら少し耐えてみても良いのでは？

夫婦で話し合う

原因が何であれ、夫婦生活が減った理由について話し合いをしなければ対処ができません。

相手の疲労やストレスが原因なのに、「異性としての魅力がないのかな」と勘違いして、ムード作りに拘ったり、無理にセックスを誘ったりするのは相手にプレッシャーを与えてしまい逆効果です。

夫婦生活は良好な夫婦関係を保つためにも大切なことです。恥ずかしがらず話し合いましょう。

夫婦生活がないという理由だけでは離婚は難しい

離婚には大きくわけて協議離婚、調停離婚、審判離婚、裁判離婚の4種類があります。

協議離婚とは、夫婦が話し合い、離婚条件などに合意することで成立する離婚です。協議離婚は夫婦が離婚に合意すれば成立するため、どのような離婚理由であっても離婚できます。

もし、夫婦の話し合いで離婚が成立しない場合は家庭裁判所に離婚調停を申し立てます。

離婚調停は裁判所で行いますが、あくまで「夫婦の話し合いで解決を図る方法」です。したがって、調停でも話し合いがまとまらない場合は訴訟を起こし、離婚裁判を行うことになります。

離婚裁判を行う場合は民法で定める法定離婚事由が必要です。法定離婚事由は以下の5つになります。

• 不貞行為
• 悪意の遺棄
• 配偶者の生死が3年以上不明
• 配偶者が強度の精神病
• その他婚姻を継続し難い重大な事由

法定離婚事由には「夫婦生活がない」という項目はありません。

夫婦生活がないことを理由に離婚を認めてもらうためには、夫婦生活がないことによって婚姻関係が破綻し、結婚生活を続けることが難しいことを証明する必要があります。

なお、審判離婚は審判がくだされてから2週間以内に不服の申立てを行うことで効力が失われるため、ほとんど利用されていません。

性的不能であることを結婚前に知らせていたかどうか

結婚前から相手が性的不能であることを隠し、結婚後にセックスレスとなったことで離婚したケースでは配偶者に慰謝料を請求できる可能性があります。