モラハラ妻の特徴と原因 対処法と妻からのモラハラを理由に離婚する方法

元々人をランク付けして判断する性格

モラハラ妻になる原因の1つに、妻が「元々人をランク付けして判断する性格である」ということがあります。

職業や収入、性格など、さまざまな要素で人をランク付けし、自分よりランクが下だと思う人に対して支配しようとする性格であることがあります。

自己肯定感が低い

意外なようですが、自己肯定感が低い人もモラハラ妻になる可能性があります。

自己肯定感が低いため、他人を見下したり、けなしたりすることで相対的に自分の立場を高め、精神的な安定を図ろうとするのです。

不満が溜まっている

不満が溜まっているというのもモラハラの原因です。

家事や育児や仕事上のストレス、親戚付き合いなどでストレスが溜まり、夫に八つ当たりしてしまうことがあるようです。

子供の頃にモラハラ行為を受けていた

過去にモラハラ行為を受けていた人がモラハラ加害者になるケースもあります。

幼少期に親から暴言を吐かれたり、モラハラ行為を受けていたことで自己肯定感が低くなったり、自分が親からされていたように相手を支配しようとしてしまうことがあるようです。

産後鬱の可能性も

ホルモンバランスの乱れや育児疲れ、睡眠不足によるストレスがモラハラ行為の原因になることがあります。

特に、出産直後はホルモンバランスが乱れやすく、育児への不安やストレスなどで精神的に不安定になりやすくなります。

今までは普通だったのに、出産してからモラハラ行為が始まったという場合は一過性のものと捉え、気持ちに余裕を持つことも大切です。

モラハラ被害によって心身を病んでしまう恐れがある

前述のとおり、モラハラ被害に遭いやすい夫は「自分さえ我慢すればいい」「うまくいかないのは自分のせい」と考える傾向があります。

しかし、我慢を続けるとストレスが溜まり、食欲不振や不眠、精神病など心身を病んでしまう恐れがあります。

モラハラは被害者が我慢すれば収まるものではありません。理不尽な対応には適正に対処する必要があるのです。

子供に精神的負担を与える

両親のDVやモラハラを見ることは子供にとって精神的負担になります。

理不尽な理由で人格否定や罵倒される姿を見ることで「何をやっても怒られる」「お母さんを怒らせるとまたお父さんが怒られる」と考え、自分の本心を言わないようになったり、母親の機嫌を損なわないように怯えながら生活したりするようになります。

その結果、自己肯定感が低くなるなど、子供の人格形成における不安材料になります。

一方、母親から父親の悪口を吹き込まれることで、「お父さんはダメな人」と認識し、父親を馬鹿にしたり、見下したりするようになることもあります。その結果、親子関係に歪が生じることもあります。

子供が将来モラハラの加害者または被害者となる恐れがある

子供は親の背中を見て育ちます。両親のモラハラを見て育つと、「夫婦はどちらか一方が支配するもの」「相手を罵倒するのは普通」という価値観を持つ恐れがあります。

その結果、将来子供が結婚したときに、配偶者にモラハラをする恐れがあります。

また、男の子の場合、母親の言いなりになる父親の姿を見て育つことで、「妻には逆らってはいけない」「罵倒されるのは当然」と考えるようになり、自分がモラハラ行為を受けても拒否したりせず我慢を続けてしまい、心身を病んでしまう恐れがあります。

「それ、モラハラだよ」と伝える

自分がモラハラをしていることに妻が気付いていない可能性もあります。まずははっきりと「それ、モラハラだよ」と指摘しましょう。

それでも「これがモラハラというなら間違いを指摘できない」「間違っていることを間違っていると言って何が悪い」などと言ってくるかもしれません。

また、「ハラスメントだなんて大袈裟」と一蹴するかもしれません。

このような場合は、モラハラで離婚や慰謝料が認められた事例を引き合いに出し、「君がやっていることはこれと同じだよ」と伝えてみましょう。

モラハラ妻は正義感が強すぎるあまりにモラハラ行為をしてしまうこともあります。

自分がモラハラ妻であることを知れば、「恥ずかしいことをしてしまった」と反省することもあります。

また、モラハラ妻は外面が良いため、自分が常識から外れることを恐れています。

「自分がモラハラをしているかもしれない」と気付けば「改善しよう」と考える可能性もあるでしょう。

モラハラの証拠を集める

モラハラは身体への暴力と違い、被害を立証するのが難しい傾向があります。そのため、いかに法的に有効な証拠を集めるかが重要になります。

モラハラ行為があったことを立証する証拠としては以下のようなものがあります。

• 暴言を吐いているときの音声や動画
• メールやLINEでのやりとり
• モラハラで精神疾患になった場合は医師の診断書
• モラハラがあったことについて詳細に記録した日記やメモ　など

なお、証拠を集める際、モラハラ妻に気付かれてしまうと逆上する可能性もあります。証拠収集の際は十分に注意しましょう。

別居する

モラハラ妻への対処法として別居して距離を取ることを説明しました。

一方、別居することは裁判に進んだ際の離婚理由になり得ます。

離婚裁判では民法で定める法定離婚事由がなければ離婚が認められません。別居期間が長くなると法定離婚事由の「婚姻を継続し難い重大な事由」として離婚が認められる可能性があります。

別居すると婚姻費用の支払いや生活費が嵩む恐れがありますが、それがクリアできる場合は別居も選択肢の一つと言えます。

なお、どのくらい別居すれば離婚が認められるかについては、個々の状況によって異なります。詳しくは弁護士にご相談ください。

慰謝料を請求する

慰謝料は精神的苦痛に対する損害賠償金です。医師の診断書など、モラハラを受けて被った精神的苦痛を立証できるものを揃え、モラハラの慰謝料を請求しましょう。

なお、モラハラの慰謝料相場は数十万円〜300万円程度です。慰謝料は離婚と併せて調停で請求することになります。

調停の流れについては次項で解説します。

離婚調停

一般的に、離婚は夫婦の話し合いから始め、協議離婚の成立を図ります。

しかし、モラハラ加害者は自分がモラハラをしているという自覚がなく、協議離婚が困難なケースがほとんどです。

そのため、モラハラを理由に離婚する場合は調停から始めるほうが無難と言えます。

なお、離婚調停は調停委員を介して話し合いを行う離婚の手続きです。

離婚調停では夫婦が直接顔を合わせることはありませんが、あくまで話し合いにより合意を図る手続きですので、モラハラが理由の場合、調停であっても離婚が成立しない可能性もあります。

離婚裁判

調停で離婚が成立しない場合は裁判へと進みます。裁判で離婚を認めてもらうためには、民法で定める以下の離婚事由が必要です。

• 不貞行為
• 悪意の遺棄
• 3年以上生死不明
• 回復の見込みのない強度の精神病
• その他婚姻を継続し難い重大な事由

モラハラで離婚を認めてもらうためには、妻のモラハラ行為によって夫婦関係が破綻していることを立証する必要があります。

なお、離婚裁判の裁判期日は月に一回程度です。そのため、離婚裁判に進むと長期化する傾向があります。

また、裁判が進んでいくと、裁判所から和解勧告がなされることがあります。

和解を受け入れるかどうかについては弁護士に相談して決めることをおすすめします。

モラハラを理由にした離婚は認められにくい

身体的な暴力と違ってモラハラは被害が見えにくく、ただの夫婦喧嘩と受け取られる可能性があります。そのため、モラハラを理由とした離婚は認められにくい傾向があります。

モラハラを理由に離婚する際はモラハラ行為を立証できる証拠を集めることが非常に重要になります。

婚姻費用を請求される可能性がある

婚姻中、夫婦は生活費（婚姻費用）を分担しなければなりません。婚姻費用は別居中であっても支払わなければなりません。

離婚前に別居する際、妻の収入が夫より低ければ妻から婚姻費用を請求される可能性があります。

子供を置いて別居すると親権獲得の際に不利になる可能性がある

子供がいる夫婦が離婚する場合、夫婦のどちらか一方を親権者として指定しなければなりません。

親権者は監護の継続性など、さまざまな要素で判断されます。別居前の監護状況にもよりますが、子供を置いて別居すると親権獲得において不利になる可能性があります。

また、子供をモラハラ妻の元に置いて出て行くことで「パパはひどい人なのよ」「私たちを捨てたのよ」などと言い、子供を洗脳する恐れもあります。

親権を獲得したいと考えている場合は早い段階で弁護士に相談し、アドバイスを受けながら行動することが大切です。

モラハラ妻から離婚を切り出された場合

あなたがモラハラに苦しんでいるのと同様、モラハラ行為を止められない自分や夫婦関係にモラハラ妻が悩んでいるケースもあります。

状況によって、モラハラ妻のほうから離婚を切り出される可能性もあります。

あなたが離婚したいと思っていたのであれば飛びつきたくなるかもしれません。しかし、切り出された話に飛びつく前にまず一呼吸して落ち着きましょう。

前述のとおり、婚姻中はどちらか一方が婚姻費用を払い続けなければなりません。そのため、あなたの収入のほうが多い場合は離婚に応じる選択肢も一つです。

しかし、モラハラ妻は自分が有利になるようにあなたを言いくるめようとする可能性もあります。そのため、あなたにとって不利な条件を提示してくる恐れがあります。

たとえば、以下のようなケースがあります。

• 謂れもない理由で慰謝料を請求してくる
• 相場より高額な養育費や財産分与を請求してくる

不利な条件で離婚してしまう前に、まずは弁護士にご相談ください。